MBA的洞察ブログ。

最近の日経ビジネスは

「日経ネットビジネス」になってしまったかのように

ネット業界を取り上げている。

今週の特集は「グーグルとアマゾン　ネット消費の真の支配者」。

（本文から）

　西暦2008年、米グーグルと米アマゾン・ドットコムが合併し、「グーグルゾン」が誕生。
　西暦2014年、グーグルゾンは人々がインターネットに残した検索やショッピングの履歴から、その人の好みを割り出し、最適のニュースや商品情報を送る「EPIC（進化型オーダーメード情報構築網）を立ち上げ、人々の生活に絶大な影響を与えるに至る。
　米国の若手ジャーナリストがネット上で公開したフラッシュムービー「EPIC2014」は、ネットがもたらす近未来を描いて話題を呼んだ。
　EPIC2014の世界は、日々、現実味を増している。グーグルで情報を検索し、アマゾンで買い物をするライフスタイルは、既に米国の日常風景になり、日本にも浸透し始めた。
　今年9月、戦後日本の流通革命を主導したダイエー創業者、中内功が世を去った。大量生産、大量販売で大衆を煽るマス経済は終わり、消費者一人ひとりを個人名で呼び、その人のためにカスタマイズした製品、サービス、情報を提供する「ナノ経済」が始まった。
　グーグルの株式時価総額は10兆円に迫り、アマゾンの売上高は今年で１兆円超、ナノ経済の到来を高らかに告げている。ダイエーからアマゾンへ。ネットがもたらす流通革命の最前線をお見せしよう。

（本文ここまで）

「ナノ経済」、新しい言葉だ。

最近「ロングテール」という言葉が流行ったが

「ロングテール経済」とも言えるだろう。

グーグルやアマゾンの戦略と対極にあるのが

ヤフーかもしれない。

どちらかというとヤフーは、マス経済的発想。

今回の特集で

膨大なユニークユーザーを持つヤフーが取り上げられなかったのは

彼らの戦略が、ナノ経済ではないからであろう。

ナノ経済の概念というのは

世の中では理解されていないし、まだまだ眼には見えていない。

だが来年あたりには

ネットの世界を覆いつくしている気がする。